書籍出版
関連リンク
※社外サイトへリンクします
国際比較の経済学 グローバル経済の構造と多様性
溝端佐登史/岩﨑一郎/雲和弘/徳永昌弘 監訳
比較経済研究会 訳
発売日：2012.01.25
定価：5,280円
サイズ：B5判変型
ISBNコード：978-4-7571-2265-9
品切れ
この本の内容
経済システム論と開発経済学の接合を通じて、多様な国民経済の共存と進化に向けた理論的分析枠組みを提示し、さらにその有効性と応用性を示す。世界の様々な経済システムを、独創的・統一的視点から分析した「新しい比較経済学」。
目次
序文
日本語版への序
第1章 国際比較の経済学──本書の基本的な考え方と構成
1.1 経済システムの研究
1.2 行動の型と行動の場
1.3 異なった経済システムを規定する独自の行動の型
1.4 行動が異なる経済システムにおける国の分布
1.5 本書のあらまし
1.6 要約と結論
第2章 国際比較の分析枠組みとその応用
2.1 はじめに
2.2 経済システムにおけるミクロおよびマクロレベルの相互作用プロセス
2.3 経済行動の場の概念モデル
2.4 さまざまな経済システムにおける異なる行動の型の進化
2.5 振る舞いが異なる経済システムの創発と普及の概念モデル
2.6 異なる経済システムの構造,振る舞いおよびパフォーマンス
2.7 国家とシステムをめぐる支配と多様化の傾向──いくつかの実際的教訓
2.8 要約と結論
第3章 先進諸国の経済メカニズム──企業本位システムとしての日米欧経済
3.1 純粋な企業本位システムの経済原則
3.2 不可分性──諸問題と企業・国家の対応
3.3 不確実性──諸問題と企業・国家の対応
3.4 外部性──諸問題と企業・国家の対応
3.5 集合性──諸問題と企業・国家の対応
3.6 所得分配──諸問題と企業・国家の対応
3.7 要約と結論
第4章 先進資本主義経済の政策と課題
4.1 はじめに
4.2 政治的市場としての政治過程
4.3 公的規制と国民厚生
4.4 公共支出と国民厚生
4.5 政治組織体の相異に対する国家の適応
4.6 要約と結論
第5章 社会主義経済とは何であったか──国家本位システムとしてのソ連および衛星国経済
5.1 はじめに
5.2 国家のイデオロギー
5.3 国家政党
5.4 資産の国家所有制度
5.5 中央集権的計画システム
5.6 実際の資源配分政策
5.7 失敗した過去の実績
5.8 システムの勃興と失敗の原因
5.9 要約と結論
第6章 市場経済を目指して──移行経済諸国の挑戦と成果
6.1 もうひとつの道
6.2 移行国における不況の規模と原因,そして影響
6.3 移行国における改革とその段階について
6.4 短期の移行
6.5 長期の移行
6.6 移行経済のシステム的傾向
6.7 要約と結論
第7章 開発途上国の経済システム
7.1 はじめに
7.2 経済発展の時代とそのインパクト
7.3 経済実績の地域比較
7.4 経済システムにおける二重経済──発展途上大国・小国における近代伝統と富裕・貧困
7.5 二重経済的発展におけるマクロ経済
7.6 二重経済的発展におけるミクロ経済
7.7 要約と結論
第8章 第三世界の経済プロファイル
8.1 はじめに
8.2 東アジア・太平洋地域
8.3 南アジア
8.4 中東・北アフリカ
8.5 アラブ湾岸諸国
8.6 サハラ以南のアフリカ
8.7 ラテンアメリカ・カリブ諸国
8.8 要約と結論
第9章 経済システムの多国間比較分析──社会会計行列アプローチ
9.1 はじめに
9.2 経済システムの実績を分析するための枠組み
9.3 西欧および東欧諸国へのSAMの適用
9.4 ロシアと中国へのSAMの適用
9.5 SAM乗数分析の限界と反論
9.6 要約と結論
第10章 グローバル経済の未来──経済システムの収斂と多様性
10.1 はじめに
10.2 収束仮説──供給サイド理論と根拠
10.3 収束仮説──需要サイド理論と根拠
10.4 実証結果
10.5 予測
10.6 移転メカニズムを通したさらなる収束
10.7 逆転仮説──中国とインドの将来の見通し
10.8 逆転仮説──システムの競合と新たな経済システムの勢力拡大の帰結
10.9 要約と結論
解題
参考文献
索引
日本語版への序
第1章 国際比較の経済学──本書の基本的な考え方と構成
1.1 経済システムの研究
1.2 行動の型と行動の場
1.3 異なった経済システムを規定する独自の行動の型
1.4 行動が異なる経済システムにおける国の分布
1.5 本書のあらまし
1.6 要約と結論
第2章 国際比較の分析枠組みとその応用
2.1 はじめに
2.2 経済システムにおけるミクロおよびマクロレベルの相互作用プロセス
2.3 経済行動の場の概念モデル
2.4 さまざまな経済システムにおける異なる行動の型の進化
2.5 振る舞いが異なる経済システムの創発と普及の概念モデル
2.6 異なる経済システムの構造,振る舞いおよびパフォーマンス
2.7 国家とシステムをめぐる支配と多様化の傾向──いくつかの実際的教訓
2.8 要約と結論
第3章 先進諸国の経済メカニズム──企業本位システムとしての日米欧経済
3.1 純粋な企業本位システムの経済原則
3.2 不可分性──諸問題と企業・国家の対応
3.3 不確実性──諸問題と企業・国家の対応
3.4 外部性──諸問題と企業・国家の対応
3.5 集合性──諸問題と企業・国家の対応
3.6 所得分配──諸問題と企業・国家の対応
3.7 要約と結論
第4章 先進資本主義経済の政策と課題
4.1 はじめに
4.2 政治的市場としての政治過程
4.3 公的規制と国民厚生
4.4 公共支出と国民厚生
4.5 政治組織体の相異に対する国家の適応
4.6 要約と結論
第5章 社会主義経済とは何であったか──国家本位システムとしてのソ連および衛星国経済
5.1 はじめに
5.2 国家のイデオロギー
5.3 国家政党
5.4 資産の国家所有制度
5.5 中央集権的計画システム
5.6 実際の資源配分政策
5.7 失敗した過去の実績
5.8 システムの勃興と失敗の原因
5.9 要約と結論
第6章 市場経済を目指して──移行経済諸国の挑戦と成果
6.1 もうひとつの道
6.2 移行国における不況の規模と原因,そして影響
6.3 移行国における改革とその段階について
6.4 短期の移行
6.5 長期の移行
6.6 移行経済のシステム的傾向
6.7 要約と結論
第7章 開発途上国の経済システム
7.1 はじめに
7.2 経済発展の時代とそのインパクト
7.3 経済実績の地域比較
7.4 経済システムにおける二重経済──発展途上大国・小国における近代伝統と富裕・貧困
7.5 二重経済的発展におけるマクロ経済
7.6 二重経済的発展におけるミクロ経済
7.7 要約と結論
第8章 第三世界の経済プロファイル
8.1 はじめに
8.2 東アジア・太平洋地域
8.3 南アジア
8.4 中東・北アフリカ
8.5 アラブ湾岸諸国
8.6 サハラ以南のアフリカ
8.7 ラテンアメリカ・カリブ諸国
8.8 要約と結論
第9章 経済システムの多国間比較分析──社会会計行列アプローチ
9.1 はじめに
9.2 経済システムの実績を分析するための枠組み
9.3 西欧および東欧諸国へのSAMの適用
9.4 ロシアと中国へのSAMの適用
9.5 SAM乗数分析の限界と反論
9.6 要約と結論
第10章 グローバル経済の未来──経済システムの収斂と多様性
10.1 はじめに
10.2 収束仮説──供給サイド理論と根拠
10.3 収束仮説──需要サイド理論と根拠
10.4 実証結果
10.5 予測
10.6 移転メカニズムを通したさらなる収束
10.7 逆転仮説──中国とインドの将来の見通し
10.8 逆転仮説──システムの競合と新たな経済システムの勢力拡大の帰結
10.9 要約と結論
解題
参考文献
索引